ヴイエムウェア株式会社、アジア太平洋地域12カ国約2,100人を対象にしたワークスタイル実態調査の結果を発表

ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：三木　泰 雄）は本日、VMwareが実施した、日本を含むアジア太平洋地域12カ国のビジネスパーソン約2,100人を対象にしたITを活用したワークスタイル実 態調査「VMware New Way of Life Study」の結果を発表しました。

この調査は、VMwareの委託を受けシンガポールのマーケティング・リサーチ会社であるAcorn Marketing & Research Consultants社が2012年12月～2013年1月にかけて各国で行いました。

調査によると、日本では会社から業務用に支給されているコンピューターの社外への持ち出しについて、70%の回答者が「禁止されている」と回答しており、 昨年の調査から引き続き高い割合を示しています（昨年調査では71%）。その理由（複数回答）として、「情報漏えいの防止」（94%）や「紛失・盗難のリスク」（56%）などが挙げられています。

その一方で、「業務上、ITのモバイル化は必要であると感じる」と回答した割合が全体の82%にのぼり（5段階評価で5が 最高で、3-5と回答した割合）、その他のアジア太平洋地域と同様（80～99%）にリモートワークやモバイルを活用したワークスタイルに対する要望が高いことが明らかになっています。